伊藤秀史 (ITOH Hideshi)

〒169-8050 東京都新宿区西早稲田1-6-1
早稲田大学 商学学術院 経営管理研究科 教授

日本語出版物

Books

  1. 『組織の経済学』 有斐閣,2019年12月25日 (小林創・宮原泰之と共著)
  2. 『ひたすら読むエコノミクス』 有斐閣,2012年4月10日
  3. 『現代経済学の潮流2009』 東洋経済新報社,2009年9月3日 (池田新介・市村英彦と共編)
  4. 『現代の経営理論』 有斐閣,2008年11月15日 (沼上幹・田中一弘・軽部大と共編)
  5. 『現代経済学の潮流2008』 東洋経済新報社,2008年8月14日 (浅子和美・池田新介・市村英彦と共編)
  6. 『現代経済学の潮流2007』 東洋経済新報社,2007年9月6日 (市村英彦・小川一夫・二神孝一と共編)
  7. 『リーディングス日本の企業システム 第II期』有斐閣 (伊丹敬之・藤本隆宏・岡崎哲二・沼上幹と共編)
  8. 『インセンティブ設計の経済学-契約理論の応用分析』 勁草書房,2003年12月15日 (小佐野広と共編)
  9. 『契約の経済理論』 有斐閣,2003年4月30日
  10. 『日本企業 変革期の選択』 RIETI 経済政策分析シリーズ1,東洋経済新報社,2002年9月26日 (編著)
    • 書評 (池尾和人) :朝日新聞 (2002年11月10日掲載)
    • 書評:日本経済新聞 (2002年11月24日掲載)
    • 書評:『組織科学』Vol.36,No.4 (2003),80-82
  11. 『リーディングス サプライヤー・システム――新しい企業間関係を創る』 有斐閣,1998年1月10日 (藤本隆宏・西口敏宏と共編).
  12. 『日本の企業システム』 東京大学出版会,1996年6月17日 (編著)

Chapters in Books

  1. ``独立取締役の効果について――組織の経済学の理論からのコメント'' 宍戸善一,後藤元 (編著) 『コーポレート・ガバナンス改革の提言――企業価値向上・経済活性化への道筋』商事法務,2016年12月26日,第9章,239-247.
  2. ``行動契約理論――「エキゾチックな選好」を持つエージェントとプリンシパルの理論'' 西條辰義 (監修),清水和巳・磯辺剛彦 (編) 『フロンティア実験社会科学4 社会関係資本の機能と創出:効率的な組織と社会』 勁草書房,2015年10月20日,第1章,3-28
  3. ``契約修正に伴う事後の非効率性と企業の境界'' 一橋大学日本企業研究センター [編]  『日本企業研究のフロンティア 第9号 (一橋大学日本企業研究センター研究年報 2013)』 有斐閣,2013年3月30日,第7章,78-89 (森祐介と共著)
  4. ``関係的ガバナンス:契約設計の視点からの理論的展望'' 一橋大学日本企業研究センター [編]  『日本企業研究のフロンティア 第7号 (一橋大学日本企業研究センター研究年報 2011)』 有斐閣,2011年3月30日,第3章,23-37
  5. ``第2章 組織の経済学'' ``第6章 契約の経済理論 (2) 不完備契約'' 中林真幸・石黒真吾 (編) 『比較制度分析・入門』 有斐閣,2010年12月25日
  6. ``市場と組織──原理の相互浸透と企業の境界'' 伊藤秀史・沼上幹・田中一弘・軽部大 (編) 『現代の経営理論』 有斐閣,2008年11月15日,73−102
  7. ``国際的アウトソーシングと垂直統合:組織の経済学の視点からの理論的展望'' 深尾京司・日本経済研究センター編『日本企業の東アジア戦略--欧米アジア企業との国際比較』 日本経済新聞社,2008年2月25日,147-166
  8. ``企業の境界と経済理論'' 伊丹敬之・藤本隆宏・岡崎哲二・伊藤秀史・沼上幹 (編) 『リーディングス日本の企業システム 第II期 第2巻 企業とガバナンス』 有斐閣,2005年12月10日,65-88
  9. ``企業とガバナンス'' 伊丹敬之・藤本隆宏・岡崎哲二・伊藤秀史・沼上幹 (編) 『リーディングス日本の企業システム 第II期 第2巻 企業とガバナンス』 有斐閣,2005年12月10日,1-11
  10. ``事業進出と撤退――1990年代の日本企業の事業再編'' 伊丹敬之 (監修) 一橋大学日本企業研究センター (編)  『日本企業研究のフロンティア第1号――一橋大学日本企業研究センター研究年報2005』 有斐閣,2005年6月30日,第4章,81−100 (菊谷達弥・林田修と共著) .
  11. ``インセンティブ設計と社会的選好'' 岩田規久男・岩本康志・本多佑三・松井彰彦 (編) 『現代経済学の潮流2004』 東洋経済新報社,2004年10月6日,第2章,29-52
  12. ``親子会社間の多面的関係と子会社ガバナンス'' 花崎正晴・寺西重郎 (編) 『コーポレート・ガバナンスの経済分析――変革期の日本と金融危機後の東アジア』 東京大学出版会,2003年9月10日,51-80 (菊谷達弥・林田修と共著) (DP version)
  13. ``日本企業の組織再編:事業部制組織の経済分析'' 大塚啓二郎・中山幹夫・福田慎一・本多祐三 (編) 『現代経済学の潮流2002』 東洋経済新報社,2002年10月24日,第3章,47−72
  14. ``子会社のガバナンス構造とパフォーマンス'' 伊藤秀史 (編) 『日本企業 変革期の選択』 RIETI 経済政策分析シリーズ1,東洋経済新報社,2002年9月26日,第8章,235-268 (菊谷達弥・林田修と共著)
  15. ``日本企業モデルの再検討'' 伊藤秀史 (編) 『日本企業 変革期の選択』 RIETI 経済政策分析シリーズ1,東洋経済新報社,2002年9月26日,第1章,5-26
  16. ``規制主体分割の契約理論的基礎:最適インセンティブ規制への競争効果'' 今井晴雄・岡田章 (編) 『ゲーム理論の新展開』 勁草書房,2002年4月25日,第6章,153-174
  17. ``日本企業の変革と分社化'' 小宮隆太郎・奥野正寛 (編) 『日本経済 21世紀への課題』 東洋経済新報社,1998年11月6日,第5章,93−115
  18. ``サプライヤー・システム:インセンティブのトレードオフと補完性'' 藤本隆宏・西口敏宏・伊藤秀史 (編) 『リーディングス サプライヤー・システム――新しい企業間関係を創る』 有斐閣,1998年1月10日,第3章,71-90 (ジョン・マクミランと共著) .
  19. ``企業の境界――分社化と権限委譲――'' 伊藤秀史 (編) 『日本の企業システム』 東京大学出版会,1996年1996年6月17日,第5章,153−181 (林田修と共著)
  20. ``日本の企業システムと経済学'' 伊藤秀史 (編) 『日本の企業システム』 東京大学出版会,1996年6月17日,序章,1−16
  21. ``製品開発組織における調整・分業化・インセンティブ'' 青木昌彦,ロナルド・ドーア (編) ,NTTデータ通信システム科学研究所 (訳) 『国際・学際研究 システムとしての日本企業』 NTT出版,1995年12月12日,第8章,245−271
  22. ``インセンティブ理論の見地からみた日本企業の人的資源のマネジメント'' 青木昌彦,ロナルド・ドーア (編),NTTデータ通信システム科学研究所 (訳)  『国際・学際研究 システムとしての日本企業』 NTT出版,1995年12月12日,第5章,141−180
  23. ``会社役員の意識と目的――役職と勤続年数の効果――'' 橘木俊詔・連合総合生活開発研究所 (編) 『「昇進」の経済学』 東洋経済新報社,1995年6月1日,第3章,61−79 (照山博司と共著)
  24. ``ホワイトカラーの努力インセンティブ'' 橘木俊詔・連合総合生活開発研究所 (編) 『「昇進」の経済学』 東洋経済新報社,1995年6月1日,第6章,127−152 (照山博司と共著)
  25. ``「会社人間」の経済学'' 企業行動研究グループ (編) 『日本企業の適応力』日本経済新聞社, 1995年2月20日,第2章,41−69
  26. ``中間組織と内部組織――不完全契約と企業内取引'' 伊丹敬之ほか (編) 『リーディングス日本の企業システム 第 1 巻 企業とは何か』 有斐閣,1993年1月30日,第4章,100-122 (林田修・湯本祐司と共著)
  27. ``査定・昇進・賃金体系の経済理論――情報とインセンティブの見地から――'' 橘木俊詔 (編) 『査定,昇進,賃金決定』 有斐閣,1992年9月30日,第9章,207-229

Scholarly Articles

  1. ``長期継続的関係を円滑なものとするために契約はどのような役割を果たすのか?'' 阿部修人,大湾秀雄,田中隆一,谷崎久志 (編) 『現代経済学の潮流2023』,第1章,3-32.
  2. ``組織と人事の経済学からみた日本の人材マネジメントの特徴再考'' 『日本労働研究雑誌』 No. 737,2021年12月,42-50.pdf
  3. ``情報収集と情報開示のインセンティブ・トレードオフ,'' 『オペレーションズ・リサーチ』 Vol.57, No.10, 2012年10月,566-573. pdf
  4. ``中間管理職の経済理論――モニタリング機能,情報伝達とミドルのジレンマ'' 『日本労働研究雑誌』 No. 592,2009年11月,47-59. (森谷文利と共著) pdf
  5. ``契約理論――ミクロ経済学第3の理論への道程――'' 『経済学史研究』49巻2号,52-62,2007年12月 pdf
  6. ``人事の歴史制度分析に向かって――経済理論の視点'' 『日本労働研究雑誌』 No. 482,2000年9月,44-51.
  7. ``現代の経済学における株主利益最大化の原則──契約の不完備性と人的資本の見地から──''『商事法務』 No.1535, 1999年8月25日号,5−12
  8. ``日本企業の分社化戦略と権限委譲:アンケート調査による分析'' 『通産研究レビュー』第10号1997年12月,24-63 (菊谷達弥,林田修と共著)
  9. ``分社化と権限委譲――不完備契約アプローチ――'' 『日本経済研究』 No. 34, 1997.4, 89-117 (林田修と共著) 
  10. ``組織のエージェンシー・モデル――集団ネットワークの視点――'' 『組織科学』Vol.31, No.1, 1997年, 51--59. doi
  11. ``序列トーナメント理論による昇進パターンの分析例'' 『オペレーションズ・リサーチ』 Vol.41, No.12, 1996年12月,677−682. pdf
  12. ``エージェンシー・コスト・アプローチについての一考察――所有と経営の分離,および親子会社関係への応用を中心に――''『商事法務』No.1401, 1995年9月25日号,15−19
  13. ``インセンティブと日本型雇用「システム」'' 『ビジネス・レビュー』1993年第40巻第4号, 12--20
  14. ``中間組織と内部組織――効率的取引形態への契約論的アプローチ――'' 『ビジネス・レビュー』1992年第39巻第4号, 34--48 (林田修・湯本祐司と共著)

Others

  1. 「2018年日本経済学会・中原賞発表」宇井貴志・加納隆・原千秋・渡部敏明編『現代経済学の潮流2019』東洋経済新報社,2019年8月,pp.245-247.
  2. 書評:浅古泰史 『ゲーム理論で考える政治学――フォーマルモデル入門』 有斐閣,2018年.『経済セミナー』 707号 (2019年4・5月号).拡大版 (Web日本評論)
  3. 研究員レポート 日本の酒類のグローバル化~事例研究からみた到達点と問題点~『日経研月報』 2017.10,Vol.472,pp.44-58. (加峯隆義,佐藤淳,都留康と共著).pdf
  4. ミクロ経済学と合理的選択(裏題名:『読むエコ』の読み方)『書斎の窓』2014年9月号(No.635)有斐閣. 
  5. パネルディスカッション「法と経済学で、今後どのような研究テーマが重要か」『法と経済学研究』9巻1号,2014年7月,pp.11-26.pdf
  6. パネル討論 日本の経済学術誌の将来性:編集長の視点.岩本康志・神取道宏・塩路悦朗・照山博司(編)『現代経済学の潮流2014』東洋経済新報社,2014年6月.第6章(153-181).
  7. 書評:Robert Gibbons & John Roberts (eds.) The Handbook of Organizational Economics,『経済科学』 名古屋大学経済学研究科,第61巻第2号,pp.51-54.link
  8. ``組織の異質性がもたらすインセンティブ効果'' 『一橋ビジネスレビュー』 2013年度 Vol.61-No.1,pp.78-88.(森田公之と共著)
  9. ``特集/経済学って,役に立つ? ビジネススクール・エコノミストが考える経済学の可能性'' 『経済セミナー』 2013年6・7月号 (no.672), 40-43.元になった講演@YouTube
  10. 『読むエコ』登場 『書斎の窓』2012年7-8月号(No.616)有斐閣.pdf
  11. 「第I編へのコメント 交渉における価値の創出・分配と法制度の補完性」宍戸善一編著『「企業法」改革の論理――インセンティブ・システムの制度設計』 日本経済新聞出版社,2011年10月14日,132-137
  12. 「私のこの一冊 トーマス・シェリング『紛争の戦略――ゲーム理論のエッセンス』」 一橋ビジネスレビュー2011秋,59巻2号,p.166
  13. ``本書を手にとった幸運な読者に向けて'' オリバー・ハート(鳥居昭夫訳)『企業 契約 金融構造』 慶應義塾大学出版会,2010年4月30日,iii-vii
  14. ``ノーベル経済学賞の2氏 市場の枠超え,ガバナンスの仕組み解く'' 『週刊エコノミスト』2009年11月24日号,34-35
  15. ``新入生へのメッセージ'' 『H&I~大学生活のガイドブック』所収,2009年度新入生歓迎委員会発行,2009年3月1日
  16. 「戦略論:競争と協調の分析」『経済セミナー増刊 ゲーム理論プラス』 日本評論社,2007年6月30日,56-59
  17. 書評:ジョン・ロバーツ『現代企業の組織デザイン』 NTT出版,2005年.日本経済新聞2006年1月8日
  18. 書評:都留康・電機連合総合研究センター編『選択と集中――日本の電機・情報関連企業における実態分析』 有斐閣,2004年.一橋大学経済研究所編集『経済研究』 Vol. 56,No.3,2005,279-280 (doi)
  19. ``特集/学問への招待 商学部生への経済学のススメ'' 『一橋論叢』第131巻第4号,2004年4月号,1-20
  20. ``特集/経済学と心理学 組織とインセンティブ設計の経済分析を豊かなものとするために'' 『経済セミナー』 2004年3月号 (no.590),26-29
  21. 書評:J.-J. Laffont and D. Martimort, The Theory of Incentives: The Principal-Agent Model, Princeton University Press, 2002. 一橋大学経済研究所編集『経済研究』 Vol. 54,No. 2,2003,187-189
  22. ``Research&Review 「日本企業」をアカデミックに研究し直そう'' 『経済産業ジャーナル』No. 379,2002年11月,38−41
  23. ``取締役会の経済分析と商法改正'' 『法律時報』  日本評論社,Vol. 74,No. 10 (2002年9月号) ,59-63
  24. Book Review: 小佐野広『コーポレートガバナンスの経済学』日本経済新聞社.『エコノミックス7』東洋経済新報社,2002年春,186−187
  25. ``視点 日本のMBA教育に組織再編の研究成果を''『M&A専門・情報月刊誌マール』2002年3月号,page 6
  26. ``子供と住むならマンハッタン''財団法人 村田海外留学奨学会 30周年記念誌』2000年10月,p.41
  27. ``ミクロ経済学のいま 自由放任からインセンティブ設計へ'' 『経済セミナー』 2000年3月号 (no.542)
  28. ``権限委譲の経済学'' 日本経済新聞「やさしい経済学」1999年9月30日~10月7日
  29. ``階層組織'' ``インフルエンス・コスト'' ``トーナメント'' ``エージェンシー理論'' ``モラル・ハザード'' 神戸大学大学院経営学研究室編『経営学大辞典第2版』中央経済社,1999年
  30. ``「組織の経済分析」とはいかなるものか?'' 『別冊宝島373 経営学・入門』宝島社1998年,234−237
  31. ``次善のコーポレート・ガバナンスを求めて:シェアホルダー対ステークホルダー'' 『にちぎんクオータリー』48 (97年冬季) 号,1997年12月
  32. ``第5章に関する論評'' 小宮隆太郎,佐瀬正敬,江藤勝編『21世紀に向かう日本経済:人口・国際環境・産業・技術』 東洋経済新報社,1997年11月13日,184−186
  33. 翻訳:ポール・ミルグロム,ジョン・ロバーツ 『組織の経済学』 NTT出版,1997年11月10日  (奥野正寛,今井晴雄,西村理,八木甫と共訳) .
  34. ``学問の世界地図 優れた解剖学としての経済学'' 河合塾編著『別冊宝島322 学問の鉄人』宝島社1997年
  35. ``ゲームの理論'' ``売上高極大化モデル'' 田島壯幸責任編集『経営学用語辞典』税務経理協会1997年
  36. ``企業の境界'' 日本経済新聞「やさしい経済学」1997年2月6日~13日
  37. ``「インセンティブ理論」で日本企業を解剖する''『週刊ダイヤモンド』1996年11月2日号,78−81
  38. ``企業組織の比較制度分析96のすすめ'' 『経済セミナー』 1996年3月号,18−23
  39. 翻訳:ジョン・マクミラン 『経営戦略のゲーム理論:交渉・契約・入札の戦略分析』 有斐閣,1995年8月30日 (林田修と共訳)
  40. ``ミクロ経済学のフロンティア''『経済セミナー』1995年6月号,17−20
  41. 国際会議トピックス:ヨーロッパ経済学会第8回年次大会.『学術月報』Vol.47, No.3, 通巻591号,1994年3月
  42. 書評:ロナルド・H・コース (宮沢健一ほか訳) 『企業・市場・法』 東洋経済新報社,『週刊エコノミスト』1993年3月9日号,102−103